性格の不一致

よく、性格の不一致を理由に離婚をしたいという方がおられます。では、性格の不一致があれば離婚できるでしょうか?

まず、離婚手続において、双方が離婚に同意している場合、離婚の原因が何であるかは特に問題となりません(場合によっては離婚条件に影響が出る可能性はありますが、少なくとも離婚の成立自体には問題がありません)。それゆえ、離婚をすることで合意できるのであれば、性格の不一致が原因でも離婚は可能です。(未成熟子がいる場合は親権者を定めることが必要です)

しかし、夫婦のどちらかが離婚を拒否している場合、話合いや調停で合意ができればいいのですが、うまく合意をすることができなかった場合には、裁判で離婚を争うことになります。(審判離婚というのもありますが稀です)

では、裁判で離婚を争う場合、性格の不一致は原因として認められるでしょうか? 離婚が認められた場合には、反対している当事者の意に反して離婚を認めることになりますので、どういう場合に認められるかは法律で決まっています。すなわち、民法という法律で定められている離婚原因(民法770条1項1号~5号)があることが必要になります。

具体的には、別のページで説明をしますが、不貞行為(1号)・悪意の遺棄(2号)など具体的な事情が1号から4号に定められています。しかし、これらに該当しないからといって離婚が認められないというわけではなく、5号に規定されている「その他婚姻生活を継続し難い重大な事由」があると認められる場合には、離婚が認められることがあります。

「その他婚姻生活を継続し難い重大な事由」があるとは、古い判例では、「社会観念からみて配偶者に婚姻生活の継続を強いることがひどすぎるといわねばならないほど婚姻関係が破壊せられた場合」と定義されており、実務上よく問題になるが性格の不一致です。 

いくら夫婦とはいえ、実際に生活をともにしてみたら価値観が違っていた、相手の思いやりが足りない、あるいは、徐々に愛情を喪っていったということはありえることです。それが一般的に性格の不一致と呼ばれるものといってよいでしょう。

しかし、別々に育ってきた人間が夫婦となり、生活をしていく以上、ある程度の生活観・人生観の違いは、もともと想定されているともいえます。また、双方が歩みより、関係の修復を試みることにより、関係が改善されることもあります。そのため、単に性格の不一致があるというだけでは離婚は認められません。性格の不一致が、回復の見込みのない程度に至っているかどうかによって判断がされます。

具体的には別居の有無や期間、会話の有無、性的関係の有無、見解の有無や程度、双方の感情、修復の意思や行動の有無、未成熟氏の有無などの事情を総合的に考慮することになります。一般的に重視されることが多いのは別居期間だと思われますが、ただ、別居期間だけで決まるわけでもないです。

また、離婚の原因について責任のある当事者を、有責配偶者といい、離婚にあたって慰謝料など条件面で考慮されることがありますが、性格の不一致の場合、離婚自体が認められたとしても、有責の程度については双方に軽重の差はないと判断されることが一般的で、他に原因がなければ慰謝料の請求は難しいと思われます。(もちろん、DVや不貞行為など別の問題があれば、認められる可能性があります)

以上のように、性格の不一致については、それが別居などの具体的な問題となって現れていれば離婚の原因になりえますが、単に不満の元になっているという程度では、当事者どうしで合意に至らない限りは難しいといえます。

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